概要 研究活動 教育活動 教育方針 臨床活動および学外活動 臨床上の特色

スタッフ

職名 氏名(カナ) 研究者情報
教授 立石 宇貴秀(タテイシ ウキヒデ)
准教授 岸野 充浩(キシノ ミツヒロ)
講師 藤岡 友之(フジオカ トモユキ)
講師 足立 拓也(アダチ タクヤ)
助教 大山 潤(オオヤマ ジュン)
助教 山鹿 絵美(ヤマガ エミ)
大学院生 木村 浩一朗(キムラ コウイチロウ)
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概要

 画像診断学・核医学には高度の能力が要求されるため、能力を習得するために長期の訓練を要するが、医学的知識の発展を鑑みながら能力の維持も課題となる。また、医療の実践や社会的、政治的環境の変化に対応するため放射線科学的知識や技術のみならず倫理的な知識、技術、能力も同様に維持していく必要がある。地域貢献は放射線診断科の本来業務であり、国際化の時代にグローバルな視点を持って活躍できる人材や、地域医療の担い手である放射線診断専門医師を育成するとともに、教育・研究・診療活動を通じて、地域的課題の解決に向けた取組みや、高度で先進的な医療を提供するなど、大学としての使命を果敢に果たしていくことに変わりはない。画像診断・核医学分野は、医療の基本的理念である「患者本位の医療」や「医療安全管理の徹底」をこれまで以上に推進する方針であり、日常業務にはこのような観点からの能力維持を継続していくことが重要である。
 新しい放射線科専門医制度では、2年間の卒後臨床研修に引き続く日本放射線学会認定研修施設での3年間の総合研修の後(卒後6年目)に放射線科専門医認定試験の受験資格が得られる。合格後、放射線治療あるいは画像診断に分かれてさらに2年間の専門研修の後(卒後8年目)に放射線治療専門医あるいは放射線診断専門医の認定試験受験資格が得られる。
 画像診断・核医学分野は平成25年7月より、画像診断部門を担当する専門分野として分かれた。ただし、放射線科専門医認定試験は治療・診断共通であるため、3年間の総合研修期間は治療あるいは診断に分かれることなく研修が行われる予定である。日本医学放射線学会の定める専門医研修カリキュラムガイドラインに準拠して約1年間の学内研修に続いて約2年間の学外関連病院での研修が行われるのが一般的である。現在、本学を総合修練基幹病院として学会認定の修練機関と連携総合修練機関を合わせて17の関連病院がある。現在関連施設は増加している。専門研修に入る時点で各分野に所属することになろう。2年間の専門研修後に全員が放射線治療専門医あるいは放射線診断専門医を目指す。また、ほぼ全員が大学院あるいは社会人大学院に入学し学位取得を目指している。
 今般の画像診断は、機器性能向上に伴う撮影高速化により画像処理、読影件数、サーバー保管の負荷が大きくなっている。また、PET/CT、SPECT/CT、PET/MRIなどのハイブリッド画像技術の普及により診断方法の多様化が加速している。形態画像のみから代謝・血流をモニターする機能画像の併用が基本になるため、複雑な取得データから臨床上有用な情報を抽出・分析できる能力を身につけられるよう医師の教育を充実させていくことが重要である。人工知能を応用した画像再構成方法の構築、画像診断補助診断装置の開発を実施している。
 遠隔画像診断が良い例であるが、地域貢献としての業務として今日の画像診断は社会的活動に変化してきている。地域が診断医に対して、特定の診療サービスを提供する排他的あるいは第一次的な責任を含む特権を与えている。地域医療の担い手となる医師を育成するとともに、診療活動を通じて先進的な医療を提供するなど、大学としての使命を果敢に果たすべきである。地域医療での画像診断学を取り巻く環境が十分成熟したものとはいえないが、専門職として与えられた特権を行使し、地域社会の発展に寄与するものでなければならず、このような意識を強く持って業務を遂行すべきであると考えている。
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研究活動

 医学研究の成果を臨床で利用するという観点から、診断専門医はその能力を維持するために生涯教育、継続的専門職育成プログラム、医学雑誌、学会活動、インターネットの活用により専門分野の最新研究についていく必要がある。研究結果の解釈とその患者への適用の仕方を認識しておくことが重要であり、研究方法の基本に精通し適切な医療を実践するために専門的視野で広義の教育プログラムを構築していくことも必要である。学術院を効果的に運用し、個々の学部や研究科等の枠を越えた全学的視点に立った、領域横断的な研究活動を実現するための放射線医学的観点を明確化してゆく。また、大学院における教育・研究活動を学部教育へ反映させるとともに、研究成果の更なる向上に向け、企業等との連携強化や外部資金確保対策に積極的に取り組む。北米放射線学会議(RSNA)、欧州放射線学会(ECR)、米国核医学会(SNMMI)、欧州核医学会(EANM)などとの国際協力ネットワークの推進に画像診断・核医学の立場から積極的に取り組み、分野においてもたらされるインパクトや関連実用分野で発展する可能性と言った点についても十分認識した上で研究を推進してゆく。
 画像診断学は三次元的構造の器官・組織の形態情報をとらえ診断に供するものである。画像所見の分析とそのリファレンスとなる病理組織との対比について系統立てて整理していくことが習得の上で重要である。中でもCTやMRIを用いたマクロ病理を反映する組織特徴化が疾患の特定に重要である。
また、画像診断学は、血流・代謝情報を経時的に収集・解析することで病態把握に迫ることができる領域である。in vivoの血流を低侵襲的に抽出する方法として造影剤をボーラス注入し解像度の高いマルチスライスCTや高磁場MRIで経時的に撮影するダイナミックスキャンプロトコルを作成し、in vivoのダイナミック解析がバイオマーカーとして使用できるよう研究を続けている。テクスチャ解析やAI診断も形態・機能画像に応用され、first orderのkurtosis、テンソル解析からhigh orderのNGLCM、NGTDM、GLSZMまで研究対象にしている。in vivoの代謝を低侵襲的に抽出する方法として3D PET/CTで経時的に撮影するスキャンプロトコルを作成している。マルチトレーサ技術を展開しており、18F-FDG(糖代謝)、11C-コリン(細胞膜代謝)、11C-アセテート(酢酸代謝)、18F-FACBC(アミノ酸代謝)、62/64Cu-ATSM(レドックス)、18F-FAZA(低酸素)、18F-FLT(DNA合成)、18F-NaF(骨代謝)、68Ga-DOTATATE(ソマトスタチンレセプター)、18F-Fluorobetapir、18F-Flutemetamol、18F-PSMA1007などが含まれる。これらのマルチトレーサはオンコロジー領域で、多くの癌腫にて有用性が確認されている。PET/CTを使用し多施設共同研究を実施し、撮影方法や判定方法を標準化した検査が必須なため、標準化の実際や方法論も構築し、本邦におけるグローバルな治験に対応しやすくしている。癌研究以外でも心筋血流PET製剤の治験実施、新規化合物の開発に力を入れている。機器開発では半導体検出器搭載型PET/CTの共同開発、DRLを使用したAI画像作成技術、AIを用いた診断研究を積極的に実施している。
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教育活動

 患者と放射線診断医師双方の期待に応えるために医療の中核となる価値、特に共感、能力、自律について知り自ら示していくことが重要である。放射線診断学には高度の能力が要求されるため、能力を習得するために長期の訓練を要するが、医学的知識の発展を鑑みながら能力の維持も課題となる。また、医療の実践や社会的、政治的環境の変化に対応するため放射線科学的知識や技術のみならず倫理的な知識、技術、能力も同様に維持していく必要がある。学部教育では、自ら課題を見つけ探究する姿勢と様々な問題を解決する能力を備えた人材育成に向けて「問題提起」「技法の修得」「専門との連携」の各科目群を展開し、それを踏まえた専門教育を放射線医学の観点から考案し実施する。大学院教育においては、人類の抱える課題にグローバルな視点から統合的に解決できる人材の育成に向け、専門知識の習得に加え、先端的な課題の研究を複数の教員による研究指導体制のもとで実施し、独創的かつ実践的な研究能力を開発する教育を放射線医学の観点から行う。大学院教育にはこのような観点からの能力維持を継続していくことも重要である。
 新しい放射線科専門医制度では、2年間の卒後臨床研修に引き続く日本放射線学会認定研修施設での3年間の総合研修の後(卒後6年目)に放射線科専門医認定試験の受験資格が得られる。合格後、放射線治療あるいは画像診断に分かれてさらに2年間の専門研修の後(卒後8年目)に放射線治療専門医あるいは放射線診断専門医の認定試験受験資格が得られる。
 腫瘍放射線医学分野は平成25年7月より、放射線治療部門を担当する腫瘍放射線治療学分野と画像診断部門を担当する画像診断・核医学分野に分かれた。ただし、放射線科専門医認定試験は治療・診断共通であるため、3年間の総合研修期間は治療あるいは診断に分かれることなく研修が行われる予定である。日本医学放射線学会の定める専門医研修カリキュラムガイドラインに準拠して約1年間の学内研修に続いて約2年間の学外関連病院での研修が行われるのが一般的である。現在、学会認定の研修機関として11(都内5、関東6)の学外関連病院がある。専門研修に入る時点で各分野に所属することになろう。2年間の専門研修後に全員が放射線治療専門医あるいは放射線診断専門医を目指す。また、ほぼ全員が大学院あるいは社会人大学院に入学し学位取得を目指している。核医学分野では密封・非密封線源を管理する立場から第1種放射線取扱主任者の資格を得て臨床・研究に従事するものも多い。
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教育方針

 教育研究・医療の拠点機能を担うことをその使命とし、社会の発展に寄与する「本学のミッション」を具現化すべく基本方針のもとに教育を実践する。放射線診断専門医が現場で示す行動基準には医の倫理の正式なカリキュラムよりはるかに強い影響力があると考えており、中央診療部門として領域横断的に対応できる人材を育成する。大学病院が抱える課題の解決に取り組んでいける人材やグローバルな視野をもって活躍でき、患者と学生双方の期待に応えるために医療の中核となる価値、特に共感、能力、自律について知り自ら示していけるような人材を育成する。学部教育では、自ら課題を見つけ探究する姿勢と様々な問題を解決する能力を備えた人材育成に向けて、「問題提起」「技法の修得」「専門との連携」の各科目群を展開し、それを踏まえた専門教育を放射線医学の観点から考案し実施する。大学院教育においては、人類の抱える課題にグローバルな視点から統合的に解決できる人材の育成に向け、専門知識の習得に加え、先端的な課題の研究を複数の教員による研究指導体制のもとで実施し、独創的かつ実践的な研究能力を開発する教育を放射線医学の観点から行う。
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臨床活動および学外活動

#B画像診断#BR
・CT:放射線診断科として関与するCTは放射線部の5台(Dual Energy, コロナ対応CT, 歯学部CT他)とER室の1台の計6台である。
・MRI:放射線診断科として関与するMRIは1.5テスラ装置1台と3テスラ装置の4台の計5台である。
・超音波検査:放射線診断専門医によりおもに乳腺、腹部領域の検査を行っている。
・血管造影、Interventional Radiology(IVR):閉塞性動脈疾患に対するPTAおよびステント留置、骨盤内腫瘍に対する動注、ERからの緊急止血などを行っている。胸部領域のCTガイド下生検、乳腺腫瘤やリンパ節に対する生検を施行している。
・乳腺領域:乳腺外科との協力のもと、チーム医療としての乳腺画像診断を担っている。マンモグラフィ読影、超音波検査、およびMRI、FDG-PET/CTなどを組み合わせた質の高い画像診断や、画像ガイド下生検、手術範囲マーキングを行い、乳癌の早期診断、正確な術前診断や、治療方針検討に努めている。
・カンファレンス:領域横断的に各診療科とのカンファレンスを毎日実施している。分野内では毎週金曜日にカンファレンスを実施している。学外で企画されているカンファレンスには適宜参加している。

#B核医学#BR
・PET検査は悪性腫瘍を中心に15~16件/日、一般核医学検査は脳・心筋SPECTを中心に8~10件/日行っている。放射線治療計画用PET/CTとnon-FDG tracerの導入を展開している。

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臨床上の特色

 画像診断・核医学分野は、中央診療部門として依頼科とのパートナーシップを強固にし、依頼科のニーズに応え、領域横断的に臨床活動を実施する診療科であり、大学病院が抱える課題の解決に取り組み、グローバルな視点を持って使命を果敢に果たす責務を負っている。画像診断・核医学分野は、大量の画像情報を処理する能力を備え、問題提起、技法の修得、各科との連携を展開し、新たなモダリティー、プローブや造影剤、臨床試験に入念に対応していく特色を有している。
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